女性特約っていらない？！医療保険にプラスするメリットとデメリットについて

女性特約はいらないという意見もありますが、医療保険を考える際の保障内容はとても慎重に判断したい部分ですよね。女性なら、万が一の時に備えて女性特約に興味があるのは当然のことです。

そこで今回は、医療保険の女性特約はいらないのかどうか、メリットとデメリットについて詳しくご解説していきますので、迷っている人はぜひ参考にしてみてください。

女性特約とは何か？

女性特約とはどのようなものなのか、ポイントごとにまとめましたので、一緒に見ていきましょう

女性特約について

「女性特約」というのは、民間の医療保険やがん保険などの商品にオプションとして保障内容に付加させるもので、より充実した内容となります。女性疾病特約、通称「女性特約」は、女性に関する病気やトラブルで手術や入院をした際に給付金が上乗せされるもの。

女性特約の保障対象になるもの

女性特有の病気には色々なものがありますが、女性特約の対象になる主な疾患には「がん」がまず挙げられます。がんは大腸がんや胃がんなど、男女共にかかる部位があり、保険商品によっては女性疾病として手厚い保障を提供するところも。

女性のがんには乳がん、卵巣がん、子宮がんなどがあり、女性特約の保障対象となります。他にも子宮筋腫、子宮内膜症、更年期に関するトラブル、子宮外妊娠、切迫流産など、女性ならではのリスクはさまざま。一般的な医療保険だけでは安心できない時に、女性特約でこのような女性疾病の保障がされます。

保障内容について

女性特約はいらないという意見がある中、万が一のことがあった時に保障内容が上乗せされることは魅力です。一般的な女性特約は、入院日額保障がプラスされることと手術費用のプラス。

医療保険は契約する際に入院時や手術時に1日いくらもらう…と決めた内容に基づき保険金を支払っています。
女性がもし対象になる疾病やトラブルで入院・手術したら、主契約の部分とさらに女性特約でプラスした保障が受け取れることになるので安心。

保険金の一例

女性特約をつけた場合の保険金をご紹介します。あくまでも一例ですが、30歳女性が帝王切開で10日間の入院になった場合、主契約で1日5,000円の入院保障、手術で10万円、女性特約が1日5,000円という内容であるなら、入院10日間分の主契約と女性特約の保険金と手術の合計で20万円の給付金となります。

▶女性特約をつけた場合の保険金

女性特約のメリット

女性特約はいらないと考える人もいる中、やはりメリットがあることも無視できません。次のようなポイントを考慮して、女性特約はいらないかどうか判断してみましょう。

女性特有の病気で保障が手厚くなる

女性特約はいらないと言いきれないのは、女性なら誰でも女性特有の病気になるリスクがあるから。女性特約のオプションをつけると、万が一の時に保障が手厚くなることが最大のメリットです。

入院給付金の日額が上乗せされると、仕事を休んでいる時も安心です。例えば、通常の保障ではケガの入院で1日1万円の給付ですが、女性特有の病気である乳がんの場合は1日2万円に増額されます。これにより、経済的な支援が大幅に向上し、心配が軽減されます。

妊娠や出産の備えになる

女性にとって妊娠と出産は喜ばしいことですが、思いもよらぬトラブルが発生することは誰しも可能性があります。場合によっては長期入院や手術になることもあり、切迫早産や子宮外妊娠、帝王切開などは長期的に仕事を休むことになるかもしれません。

女性特約があると、このような妊娠や出産の不安への備えになることがメリットになります。

ベッド代が軽減できる

入院時にかかる費用にはベッド代があります。女性特有の病気なら、入院中はできるだけ少人数やプライバシーが守れる個室を選びたいところですが、通常個室や二人部屋などを希望すると差額ベッド代が発生します。

「特別療養環境室料」と呼ばれるこの差額分は公的医療保険の対象外なので、女性特約がないと全額自己負担に。入院給付金の上乗せで個室などが利用しやすくなることは、女性特約のメリットといえるでしょう。

一般的なベッド代の差額は地域により異なるものの、約6,354円といわれています。1週間の入院で個室を希望すると、さらに5万円近くの支出になります。

女性特約がいらないといわれる理由

女性特約がいらないといわれるのはデメリットもあるためです。次のポイントに注意しながら、契約するかどうか判断しましょう。

公的保険があれば大丈夫

女性特約がいらないといわれる理由は、公的保険制度である程度まかなえるため。女性特約の保障対象になる病気やトラブルは、原則3割負担の公的健康保険で対応できます。

もし高額医療になっても、一定の自己負担額が決まっている「高額療養費制度」がありますので、その点も安心して治療に専念できるでしょう。この制度は年齢と所得により自己負担額が異なりますが、かなり負担額が減りますので、女性特有の病気でコストがかかっても安心です。

女性特約なしでも保障が確保できる

一般的な医療保険に加入にしていれば、女性特約はいらない可能性もあります。あくまでも個人の判断でオプションとしてつけるもので、女性特有の疾病で入院・手術した際の保障を手厚くすることが女性特約の目的。

しかし医療保険の保障がすでに手厚い商品なら、女性特有の病気による入院や手術の際にも、主契約で保険金はもらえます。

保険料が高くなる

女性特約はいらないという考えがあるのは、デメリットとして保険料が高くなるためです。オプションでつけるため、特約分には保険料が別途発生し、年齢や給付金額によっては月々の保険料が数百円から数千円高くなることも。

わずかな負担でも、数十年の契約となるとかなりの差異になります。商品によって月払保険料の額は異なりますので、保障内容とのバランスを考えて検討しましょう。

保障範囲が異なる

女性特約のデメリットは、保険商品によって保障範囲が異なることです。女性の病気なら全てカバーされるとは限らず、いざという時に対象外になることも。

医療保険に付加する女性特約は部位を問わないがんは対象で、妊娠や出産の異常なども保障の対象になっていることが一般的です。

そのため、「女性特約が付いているから安心」という考えにはならず、保険商品ごとの具体的な内容を精査する必要があります。これは少し手間がかかるかもしれませんが、自身の健康を守るために重要です。

まとめ

女性特約はいらないという意見もありますが、近年30代以降から子宮がんや乳がんなどの罹患率が上昇しているといわれていますので、日々安心して暮らすためにも検討することは大切かもしれません。加入時の年齢やリスクの大きい病気など、あらゆることを総合的に考え、女性特約がいらないかどうかは慎重に判断するようにしましょう。

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